「会社からDX研修への参加を求められた」「転職に向けて資格取得を考えている」

DX（デジタルトランスフォーメーション）が進むなかで、リスキリングや学び直しへの関心が高まっています。学び直しを検討するきっかけは人によってさまざまです。

ただ、「リスキリング」と「リカレント教育」のどちらに取り組むべきかは、目的や状況によって異なります。両者の違いを理解しないまま始めると、時間や費用を無駄にしてしまう可能性もあります。

本記事では、リスキリングとリカレント教育の違いを目的・対象者の観点から解説し、自分に合った学び方を選ぶためのポイントをお伝えします。

リスキリングとリカレント教育の違い

リスキリングとリカレント教育は、どちらも「学び直し」を意味しますが、誰が主導し何を目的とするかで大きく異なります。それぞれの定義と違いを整理します。

リスキリングとは

リスキリングとは、仕事で必要になる新しいスキルを身につけることです。経済産業省は「新しい職業に就くため、あるいは今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する/させること」と定義しています。

リスキリングはもともと、企業が経営戦略の一環として従業員におこなう人材育成を指す言葉でした。近年では国が個人向けの支援制度を拡充しており、個人が主体的に取り組むケースも増えています。

リカレント教育は生涯学習の一形態

リカレント教育とは、社会人が職業人生の中で、必要なタイミングで学び直す考え方です。働きながら学ぶ場合もあれば、一時的に離職して学ぶ場合もあります。

つまりは生涯学習の一形態であり、キャリアアップだけでなく、自己実現につながる学びも含まれます。仕事に直結する専門知識に限らず、教養や興味関心を深める学びも対象になります。

企業主導か個人主導か｜目的と学び方の違い

比較項目リスキリングリカレント教育
実施主体企業が主導（※個人向け支援もあり）個人が主導
導入目的DX対応・事業転換への適応キャリアアップ・自己実現
対象者企業の従業員（※現在は個人も対象）社会人全般
学習内容デジタル技術・業務スキル中心資格・語学・教養など幅広い
離職の必要性働きながら学ぶ前提一時的に離職するケースもある
学習期間数か月〜1年程度（目的により多様）数か月〜数年と多様

リスキリングは企業主導、リカレント教育は個人主導という点が大きな違いです。上記、両者の違いを表で整理しました。

リスキリングは企業がDX対応や事業転換のために従業員のスキルを底上げする取り組みです。費用は会社負担で、業務時間内に研修を受けられるケースが多くあります。学ぶ内容は会社の戦略に沿うため、「会社のために学ぶ」側面が強いといえます。

一方のリカレント教育は、個人が自分のキャリアや人生設計のために学ぶものです。学びの場は自分で選び、費用は原則自己負担ですが、教育訓練給付金で軽減できます。基本的には「自分のために学ぶ取り組み」なので、目的意識が明確になりやすいです。

どちらにしても、「会社の変化に備える学び」か「自分の未来を広げる学び」かを意識すると、次の一歩が決めやすくなります。

リスキリング・リカレント教育が注目される背景

リスキリングやリカレント教育が注目される背景には、近年における社会構造の大きな変化があります。

人生100年時代と働く期間の長期化

「人生100年時代」の到来により、働く期間が長くなっています。この言葉は、リンダ・グラットン氏とアンドリュー・スコット氏の共著『LIFE SHIFT（ライフ・シフト）』で提唱され、世界的な関心を集めました。

厚生労働省の統計によれば、2024年時点で日本人の平均寿命は男性81.09歳、女性87.13歳に達しています。この長寿化を背景に、高年齢者雇用安定法も改正されました。65歳までの雇用確保は2025年4月から完全に義務化され、70歳までの就業機会確保は努力義務として位置づけられています。

働く期間が長くなるほど、キャリアの途中で仕事内容や求められる役割が変わる場面が増えます。入社時に通用したやり方のままでは、昇進や配置転換、新しい業務への対応でつまずくこともあるでしょう。

だからこそ、変化に合わせてスキルを更新し続けるリスキリング・リカレント教育が重要になります。学び直しを重ねて「今の仕事で成果を出せる状態」を保てれば、長い職業人生でも選択肢を減らしにくくなります。

出典：厚生労働省「令和６年簡易生命表の概況」

政府・厚生労働省による支援の拡大

2022年10月、岸田元首相は所信表明演説で「人への投資」として5年間で1兆円をリスキリング支援に投じることを発表しました。令和7年度（2025年度）の厚生労働省予算では、人材開発政策全体に約2,417億円が計上されています。

この予算をもとに、人材開発支援助成金（企業向け）、教育訓練給付金制度（個人向け）、キャリア形成・リスキリング推進事業などが整備されています。個人でも活用できる支援制度が拡充されており、費用負担を抑えて学び直しに取り組める環境が整いつつあります。

制度をうまく活用すれば、費用の不安を抑えながらリスキリング・リカレント教育を始められます。新たな「学び」を得るために踏み出すハードルは、確実に下がっているのです。

DX化で求められる新しいスキル

DXの進展も、リスキリング・リカレント教育が注目される大きな理由です。DXとは、デジタル技術を使って業務の進め方やビジネスの仕組みそのものを変えていく取り組みを指します。

IPAの「DX動向2024」によると、DXに取り組んでいる企業の割合は、2021年度の55.8%から2023年度調査では73.7%へと増加しました。

DXが当たり前になるほど、仕事で求められる力は更新されます。そのために、変化に合わせて学び直すリスキリング・リカレント教育が注目されているわけです。

出典：IPA（独立行政法人情報処理推進機構）「DX動向2024 進む取組、求められる成果と変革」

リスキリング・リカレント教育の導入メリットと注意点

リスキリングやリカレント教育は、企業の競争力と個人のキャリアの両方を支える取り組みです。はじめる前に、得られる効果と注意点を整理しておきましょう。

企業がリスキリングを導入するメリット

企業にとっての主なメリットは以下のとおりです。

  • 採用コストを抑えながらDX人材を育成できる
  • 社内の業務や文化を理解した人材が新スキルを習得する
  • 事業転換がスムーズに進む
  • 従業員の成長機会を提供することで定着率向上につながる

外部から即戦力を採用するには費用がかさむほか、ミスマッチのリスクも残ります。その点、既存社員のリスキリングなら、自社に合う形で戦力を底上げできます。さらに成長機会を用意することは「この会社で成長できる」という実感につながり、社員個々の定着率向上も期待できます。

個人がリスキリング・リカレント教育に取り組むメリット

個人にとってのメリットは、次の通りです。

  • 年収アップの可能性がある
  • 転職・副業の選択肢が広がる
  • 会社に依存しないキャリア形成ができる
  • DX時代への備えになる

個人にとっての最大のメリットは、収入や働き方の選択肢を広げられる点です。内閣府の調査によると、学び直しに取り組んだ人は年収が増加する傾向が見られました。スキルアップで市場価値が高まれば、会社だけに頼らず自分でキャリアを切り開いていけるようになります。

加えて、DXが進むほど仕事の進め方は変わりやすくなります。早めに学び直しておくことで、変化に振り回されにくくなり、将来の働き方の選択肢を守りやすくなるでしょう。

リスキリング・リカレント教育の注意点

メリットがある一方で、以下の点には注意が必要です。

  • 費用負担が大きい（大学院・専門学校で2年間100万円〜250万円程度）
  • 時間の確保が難しい（勤務時間が長いと学習時間が取れない）
  • 学んだスキルを使う場がないミスマッチが起こりうる

内閣府の調査によると、社会人が学び直しをしない理由として「費用が高すぎる」（37.7%）がもっとも多く、次いで「勤務時間が長くて十分な時間がない」（22.5%）となっています。

ただ、こうした課題には対応策が用意されています。

費用面では、教育訓練給付金制度を活用することで負担を軽減できます。専門実践教育訓練なら、受講費用の最大80%が支給されるため、実質的な負担は大幅に抑えられます。

時間面では、eラーニングを活用する方法があります。通勤時間やお昼休みなどの隙間時間を使って学習を進められるため、忙しい社会人でも無理なく続けやすいでしょう。

さらに2025年10月からは「教育訓練休暇給付金制度」が始まりました。30日以上の連続休暇を取得して学ぶ際に給付を受けられる制度で、まとまった時間を確保したい方にとって有力な選択肢となります。

費用と時間の壁はありますが、制度や学び方を上手に選べば、無理のない形でリスキリング・リカレント教育を続けられます。

出典：内閣府「第2章　人生100年時代の人材と働き方　第2節」

リスキリング・リカレント教育に関するよくある質問

最後に、リスキリング・リカレント教育について寄せられる質問と回答をまとめました。

40代・50代からでもリスキリングは遅くない？

決して遅くありません。むしろ40代・50代こそ、リスキリングの恩恵を受けやすい世代です。

働く期間が長くなった今、60代以降も働き続けることを見据えると、40代・50代は折り返し地点にあたります。この時期に新しいスキルを身につけておけば、役職定年や再雇用後も活躍の幅を広げられるでしょう。

会社員でも個人でリスキリングに取り組める？

もちろん取り組めます。会社の研修制度を待たずに、個人で学び始めることが可能です。

教育訓練給付金制度を使えば、受講費用の20〜80%がハローワークから支給されます。対象講座は厚生労働省の「教育訓練講座検索システム」で探せます。

転職するつもりがなくてもリスキリングは意味ある？

十分に意味があります。リスキリングは転職だけでなく、今の会社でキャリアを築くためにも有効です。

DX化が進むなかで、同じ会社にいても仕事の内容や求められるスキルは変わります。新しいスキルを身につけておけば、社内での配置転換や昇進の際にも対応しやすくなるでしょう。

何から始めればいい？

まずは「何のために学ぶのか」を明確にすることから始めましょう。

目的が曖昧なまま講座を選ぶと、学んだスキルを活かせないミスマッチが起こりがちです。「今の業務で困っていること」「3年後にやりたい仕事」などを書き出してみると、学ぶべき方向性が見えてきます。

費用はどのくらいかかる？安く抑える方法は？

学び方によって大きく異なります。

オンライン講座であれば数千円〜数万円、資格取得スクールで10万円〜30万円程度、大学院や専門学校では2年間で100万円〜250万円程度が目安です。費用を抑えるには、教育訓練給付金制度の活用がおすすめです。対象講座であれば、受講費用の20〜80%が支給されます。

会社に人材開発支援助成金を活用した研修制度があれば、自己負担なしで学べる可能性もあります。

働きながら学ぶ時間をどう確保すればいい？

隙間時間の活用と、学習スタイルの工夫がポイントです。

たとえば、eラーニング（オンライン学習）であれば、通勤時間や昼休みを使って学べます。仮に1日30分でも、半年続ければ約90時間は学べる計算です。

まとまった時間を確保したい場合は、会社の休暇制度や2025年10月から始まる「教育訓練休暇給付金制度」の活用も検討してみましょう。

まとめ：自分に合った学び直しでキャリアを広げよう

リスキリングは企業が主導する戦略的な人材育成であり、リカレント教育は個人が主導する生涯学習の一形態です。目的に合った学び方を選ぶことが、成果につながります。

今の会社で長く活躍したいなら、業務に直結するスキルを学べるリスキリングが適しています。転職や独立を視野に入れているなら、幅広い知識を身につけられるリカレント教育が向いているでしょう。どちらも教育訓練給付金などの支援制度を活用すれば、費用負担を抑えて始められます。

40代・50代からでも遅くありません。長く働く時代だからこそ、今学んだスキルが将来の選択肢を広げてくれます。まずは「何のために学ぶのか」を考えることから始めてみましょう。

学び直しに関する詳しい情報は、コラムのページをご確認ください。